液晶パネルや半導体、リチウムイオン電池など、日本企業が世界トップクラスの技術を持ち、世界でトップシェアを獲得していた分野は少なくない。だが、中国企業や韓国企業の台頭により、日本企業はこれらの分野でシェアを奪われてしまった。

 中国メディアの百家号はこのほど、日本企業は高い技術を持っているのに、なぜシェアを失ってしまったのかと問いかけ、その理由を考察する記事を掲載した。

 記事はまず、2021年の中国の自動車市場を振り返り、「日本メーカーにとって最も悲惨な1年だった」と主張し、2021年1月から11月までの新エネルギー車販売台数トップ20に日本メーカーは1社も入らなかったと指摘。このままでは電気自動車をはじめとする新エネルギー車の分野で、日本企業は新しい流れについていけなくなってしまうのではないかと主張した。

 続けて、日本は過去に液晶パネルや携帯電話などの分野でも、高い技術を持っていながらシェアを大きく落とした経験があると指摘。携帯電話については、スマートフォンが登場するずっと前から、携帯電話でのネット使用やモバイル決済を実現していたほど日本の技術は進んでいたと指摘する一方、今ではスマホ市場で日本企業は全く存在感を示せずにいると指摘した。

 では、なぜ高い技術を持っていながらシェアを落としたのだろうか。記事は「ガラパゴス化」が主な要因だと分析した。独自の方向で多機能・高機能化した製品やサービスを提供しているものの、あまりに閉鎖的で世界基準とは大きく違ってしまったと分析した。

 それで、中国は日本を反面教師として閉鎖的になることを避けるべきだと論じた。この点で、米国のIT企業は世界中を市場としているのに対し、中国のIT企業は中国国内を主な市場としていると指摘し、「開放的」になることの必要性を強調している。

 記事は、「日本企業と同じ轍を踏まないように」と注意を促しているが、中国はインターネットの規制が非常に厳しく、グーグルなどの世界的なサービスが使えないなど閉鎖的だ。記事が求める「開放的」になることは、現実的には難しいことなのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)