電気自動車(EV)へのシフトが世界的な潮流になっているなか、EV用の電池の需要はますます高くなっている。車載電池の開発競争が激しくなっているなかで、中国はどのように対応すべきなのだろうか。中国メディアの百家号はこのほど、日本が挙国体制で電池開発を行っているとしたうえで、中国企業はどう立ち向かうべきかについて考察する記事を掲載した。

 記事はまず、EV用電池で主流のリチウムイオン電池の分野でかつて世界をリードしていたのは日本だったとし、そもそもリチウムイオン電池を発明したのが日本人でノーベル賞を受賞したほどだが、中国企業はあっという間に日本を抜き去ったと主張。車載用リチウムイオン電池のシェアでも、中国や韓国のメーカーが日本を上回っていることを指摘した。

 しかし、現在主流のリチウムイオン電池は液体であるため、爆発しやすいという欠点があると記事は指摘した。そのため、車載用電池は今後、全固体電池へと変わっていくことが予想され、この点で日本は挙国体制で研究開発を進めていると伝えた。

 それで記事は、中国は「日本から猛烈な勢いで追いかけられている」とし、人材の確保や政府の支持を得ることで、さらなる成長を目指す必要があると論じた。しかし、中国企業がとるべき対応はほかにもあるとしている。

 それは「日本企業との協力」だ。記事は、「競争」は人類社会や企業が発展する力になるとしつつも、競争以外に「協力」することによっても進歩できると主張した。それで、全固体電池ですでにリードしている日本と協力することで、中国企業はさらなる成長ができると記事を結んだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)