中国のポータルサイト・網易に9月28日、「米国人はiPhone13を買うのに6日、日本人は10日働く必要がある。では中国人は?」とする記事が掲載された。
 
 記事は、米アップルの創業者スティーブ・ジョブズ氏の亡き後、同社のスマートフォンであるiPhoneに対し「イノベーション精神がどんどんなくなっている」との批判が聞かれるようになったと紹介。先日発売されたiPhone13シリーズを例に取れば、ネットユーザーから「カメラの位置が移動しただけではないか」との指摘も出ているとした。
 
 一方で、「皮肉なことに、新機種が出るたびにオンライン、オフラインのショップには大量の予約が入る」と指摘。陝西省西安市内のライセンスストアに500台のiPhone13が入荷した際には長蛇の行列ができたと伝えている。
 
 日本でのiPhone13の販売価格は、最低スペックである128GB版で税込み9万8800円、Proの128GB版は同12万2800円だ。記事は、iPhone13シリーズの価格が高いと思うかどうかは、所得水準の高さによって異なるとし、ネット上で拡散しているという各国の人びとが「iPhone13を購入するために働く必要がある日数」を紹介。米国は5.9日、日本は10.2日、で中国は24.4日となっているとした。
 
 その上で、この数値はかなりアバウトだとしつつも、各国の経済状況が一定程度反映されていると伝えた。一方で、あくまで各国全体の状況を数値化したものであり、国内の地域格差については考慮されていないと指摘。北京や上海といった大都市では20日程度の労働で購入できたとしても、地方の小都市さらには農村地域に住む人にとっては何か月分の給料に相当するような「非現実的な買い物」になってしまうと伝えた。
 
 さらに、北京のような大都市でも、所得水準の高さ同様に物価や交通費、食費、交際費も高いため、生活に余裕があるわけではないと説明した。そして最後に「iPhone13は所詮、単なるスマートフォンに過ぎない。必要ならば買えばいいが、単に見せびらかすために買うべきではない」とし、理性的な消費を呼びかけた。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)