新型コロナウイルスの感染拡大後、中国はマスク外交やワクチン外交などで好感度アップを図ってきたが、イメージは上がるどころかむしろ下がっている。中国メディアの網易は3日、中国の近隣国である日本、韓国、インドで中国のことを嫌う人が増えていると主張し、その理由について分析する記事を掲載した。

 記事によると、中国の近隣国・日韓印において、対中感情が悪化しているという。「3カ国とも中国経済の受益者なのに」と不満な様子だが、「誰のせい」なのだろうか。まずは「日本人が中国を嫌うのは、中国と同様歴史的理由からだ」と主張した。新型コロナで見られたような人道的支援を受けると、一時的に心が和らぐが、2国間には歴史問題があるので好感度が上がらなくても不思議ではないと理解を示した。

 次に韓国人の対中感情が変化したのは、「外国メディアが高高度防衛ミサイル(THAAD)問題を報じた後からだ」と記事は指摘した。中国がこれに対し報復措置を取ると、韓国は「国の発展の邪魔をした」と受け取り中国を遠ざけたと説明している。「端午の節句の起源」を巡ってもこじれたと伝えた。

 最後に、「インドは中国とぶつかる理由はない」ものの、国土を広げたいという願いが叶わないインドが、絶望して一方的に中国を嫌いになったと主張している。中印国境地帯での衝突も大きな要因だと説明した。結論として記事は、3カ国との関係において、「中国側には全く何の落ち度もない」のに嫌われており、問題はすべて相手にあるとの見方を示している。

 記事は中国に都合の良い解釈をしているが、周辺諸国のみならず、世界の多くの国で対中感情が悪化していることを考えれば、やはり中国側に理由があると理解するのが自然ではないだろうか。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)