冷戦後の超大国は米国だけだったが、近年では中国が超大国になるとの野望を隠してはおらず、超大国への道をなりふり構わず進んでいると言えるだろう。そんな中国は、他の国が超大国となり得るかどうかに強い関心があるようだ。中国メディアの網易はこのほど、日本が超大国となれるかどうかについて考察する記事を掲載した。

 記事はまず、国家とは「流れに逆らって進む船」のようなもので、前進しなければ後退してしまうものだと主張した。そのため、どの国も国際的な影響力を保つべく、必死になって発展を続けるもので、これは日本も同様だとした。しかし記事は、日本はどんなに努力しても超大国にはなれないとしている。

 その理由は、日本が「単一国力国家」だからだと記事は主張した。これは、1つ、またはごくわずかな分野だけ突出している国のことを指しており、日本はまさに「単一国力国家」と言えるという。経済だけは強いが、軍事面では米国のコントロール下にあり、資源に乏しく、科学技術でもいくつかの分野が世界トップレベルとなっているに過ぎないからだと説明した。

 しかも、経済が強いと言ってもバブル崩壊後はずっと停滞しており、日本の金融市場は実体経済の支えがなかったのでバブルはあっという間に破裂したと記事は主張した。そして、超大国となる条件は「人口と国土面積」だとも主張した。人口が多ければ大きな市場があるので経済リスクがあっても持ちこたえることができ、国土が大きければ資源と工業分野が豊富になるので発展し続けることができると持論を展開している。

 それで記事は、人口は1億を超えるだけで国土面積も小さな日本は、超大国にはなり得ないと結論した。中国は自身が超大国となることを目指しているので日本をライバル視しているのかもしれないが、そもそも日本人のなかで超大国になることに関心を持つ人はまずいないのではないだろうか。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)