中国のポータルサイト・百度に15日、「かつて日本に傷つけられた江蘇省南京市が、今や日系コンビニの集積地になっている」とする記事が掲載された。
 
 記事は、近ごろ中国のSNS上ではコンビニエンスストアに関する議論が多く繰り広げられており、「北京市にはセブン−イレブンやローソンといった日系のコンビニが少ない」と不満をこぼす人が少なくないと紹介する一方で、この意見に対しては「中国企業のコンビニがたくさんあるではないか、日本のコンビニが中国におけるコンビニの全てではない」と激しく反論するユーザーも見られると紹介。その上で「南京人として、日本のコンビニが中国におけるコンビニの全てではないという意見には深く賛同する」との見解を示した。
 
 そして、南京の街にも中国資本のコンビニがたくさんあり、消費者のニーズを十分満たしていたにも関わらず、ここ数年は日系コンビニブームが起きていると指摘。2017年に南京初のローソンが開業した際、開店初日には著名芸能人がテープカットに訪れ、店舗の入口前が人で溢れかえったとしたほか、その後南京の街には続々と日系コンビニがオープンして「ここが日本なのか中国なのかわからなくなるほどだ」と伝えた。
 
 また、多くの人が日系コンビニを「ファッション」と捉えており、特に若者たちは「自分の周囲にこんなにたくさん日系コンビにがあるというのは光栄なことだ」と認識している節があるとした。
 
 記事は、南京がかつて日本人によって迫害を受けた都市であり、当時の屈辱を決して忘れてはならないという考えを示す一方で「しかし、すべての南京人がそのように考えているわけではないようだ」と指摘。日系コンビニに熱狂する南京人に対して「まさか、かつて日本から受けた辱めを忘れてしまったのか、と思わず問い詰めたくなる」とした上で、日系コンビニに対する盲目的な崇拝を止めるように呼びかけて文章を締めくくっている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)