冷戦時代の超大国と言えば米国とソ連だったが、ソ連解体後は米国だけが超大国となった。では、日本が今後、超大国となる可能性はあるのだろうか。中国メディアの網易はこのほど、日本が超大国になれるかどうかについて考察する記事を掲載した。

 記事は、日本がかつては世界第2位の経済規模を誇った国で、科学技術や工業面での実力は今でも極めて強いと指摘した。特に、精密機器や半導体の設備・材料分野で突出した技術を持っており、米国すら及ばないほどで、近年は軍事力も強化しているので、まぎれもないアジアの強国だとしている。

 では、日本はさらに台頭して超大国となり得るのだろうか。記事は、「それはない」と断言し、その理由を3つ挙げた。その1つが「国土が小さいから」だ。国土面積はわずか約37万8000平方キロで、火山帯に位置する島国であり、資源が少ないので発展しようにも発展できないと主張した。また、小さな国土ゆえに攻撃された際の反撃能力に劣るとしている。

 2つ目の理由は「地政学的な理由」で、ユーラシア大陸の東端、太平洋の西端に位置する日本が発展するためには、近隣の大国である中国かロシアに侵攻する必要があると記事は主張した。そして、日中戦争では実際に中国に攻め込んだが、米国の介入もあって失敗し、現在では領土拡張の道が閉ざされてしまったので、超大国とはなれないと論じた。

 3つ目は「敗戦国だから」だという。このため日本は今でも多くの制限を受けており、1985年のプラザ合意では経済面での圧力を受け、長期にわたって経済停滞する結果になったと指摘した。今でも世界第3位の経済体ではあるものの、その地位を保つのが精いっぱいだと主張している。

 記事では、日本が超大国とはなり得ない理由を説明しているが、逆を返せば中国が超大国となり得る理由を示しているとも言え、結局のところ「中国は米国に並ぶ超大国だ」と言いたいのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)