世界最大のスマートフォン市場である中国では、中国メーカーが大きなシェアを獲得し、幅を利かせている。2020年の中国における出荷台数ランキングでは上位4社すべてが中国メーカーだった。

 愛国心から中国スマホを買う中国人は多いが、中国スマホと言っても実際には完全な中国国産品ではない。中国メディアの百家号は6日、「中国スマホは実は日米韓のサプライチェーンにかなり依存している」と指摘する記事を掲載した。

 記事はまず、中国のスマホメーカーは世界最大の市場を背景に売り上げを伸ばし、中国勢は今や世界シェアの約半分を占めるまでになったと誇らしげに自賛した。イノベーション力があってコストパフォーマンスも高く、「今や敵なし」と豪語しているが、中国スマホは「厳密には完全な中国国産品ではない」との現実を指摘している。

 これは、スマホの部品を「日米韓のサプライチェーンに依存している」ためだ。2020年には米政府による輸出規制強化で半導体の調達が制限され、中国はこのことを実感したに違いない。また、OSもアンドロイドを採用しているので、システム的には米国依存と言える。このほか、OLEDディスプレイパネルやメモリなどの部品では韓国にかなり依存していると指摘した。
 
 では日本はどうだろう。記事は、中国メーカーが日本からCMOSイメージセンサー、チップ抵抗器、コンデンサなどの提供を受けていると紹介した。韓国メーカーから輸入している部品の中にも日本製の部品が含まれていると指摘し、「基幹部品は輸入に頼っているのが現状で、巨大なリスクを抱えている」と不安感を示している。そのため記事は、国内のサプライチェーンを構築する必要性を強調した。

 実際のところ、経済がグローバル化した現在では、どんな電子機器でも100%国産ということはまずあり得ないことだ。しかし、現在の中国は米国との関係が悪化しており、中国国内のサプライチェーン構築を促す記事の内容からは、中国の危機感が伝わってくる。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)