中国のポータルサイト・百度に4日、スマートフォンのイメージセンサーを巡る日本のソニーと韓国のサムスンのシェア争いにおいて、中国のIT機器メーカー・華為科技(ファーウェイ)が大きなカギを握っているとする記事が掲載された。

 記事は、近年スマートフォンのカメラ機能が消費者の注目するポイントとなっており、各種の新しい技術やハードウェアが次々と市場に登場し、目まぐるしい世代交代が繰り広げられていると紹介。カメラの性能合戦の背後で、イメージセンサーメーカーが大きな利益をあげているとし、市場研究機関のストラテジー・アナリティクスが先日発表したスマートフォン向けイメージセンサー市場報告によれば、昨年のイメージセンサー市場規模は150億米ドル(約1兆6500億円)に達したと伝えた。

 そして、日本のイメージセンサー最大手であるソニーが最も恩恵を受けており、46%の市場シェアを獲得してライバルを大きくリードしていると説明。ソニーは1996年よりCOMSイメージセンサーの生産を開始し、主にハイエンドのスマートフォンに製品を提供しており、米アップルやファーウェイが「忠実な顧客」になっているとした。

 一方で、米トランプ前政権から制裁を受けたファーウェイがスマートフォンの販売数を大きく減らす中、ソニーのイメージセンサー事業の収入も減少が続く可能性があると指摘。小米、vivoといった中国のスマホメーカーはサムスンのイメージセンサーを使う傾向にあり、今後イメージセンサーの世界シェアでサムスンがソニーを追い抜く可能性すら否定できないと伝えている。

 記事はその上で、ソニーとサムスンの首位争いを占う重要なカギとなるのがファーウェイであるとし、ファーウェイがソニーと新たに提携を結び、ファーウェイのスマホの半導体問題が解決する見込みがあるとの情報を紹介。「今後順調に進めば、ファーウェイのスマホはソニー製ハードの助けを受けて復活することになる。そうなれば、ソニーも自らのトップの座を確固たるものにできることだろう」と予測した。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)