世界で脱ガソリン車が進むなか、日本は出遅れ感が否めないようだ。欧州や中国、米国の一部の州ではおおよそ2030年から2035年を目安にガソリン車を販売禁止にする方向性のようだ。

 日本でも菅義偉首相が「2035年までに新車販売で電動車100%を実現する」と打ち出しており、日本の自動車メーカーは続々と「ガソリン車の次」を見据えた車を発表しているが、まだ普及には至っていない。中国メディアの百家号は26日、「日本の技術は超先進的なのに、次世代自動車が普及しない理由」を分析する記事を掲載した。

 記事はまず、「次世代自動車自体はエコではない」と指摘し、日本人は2つの理由からエコではないと判断していると主張した。1つ目は次世代自動車が増えればそれだけ「設備投資」もかかることだ。電気自動車が増えれば、それだけ「充電ステーション」も必要になる。ガソリンスタンドと違い充電には時間がかかるため、待ち時間を作らないためには相当の数の設置が必要になるとした。また発電そのものの環境負荷についても考慮する必要があるだろう。

 また記事は2つ目の理由として「ごみの問題」を挙げた。環境に優しいイメージの電気自動車だが、搭載されているバッテリーには廃棄問題があるとした。記事はこのように、次世代車であってもEVの場合は実際のところそれほどエコではないという矛盾を指摘。そのため、技術力の問題ではなく環境意識の高さゆえに、日本は次世代自動車の普及や切り替えに積極的ではないとの見方を示している。

 結局のところ、完全に環境に優しい乗り物を開発するというのは難しいと言えるだろう。日本で次世代自動車の普及が進まないのは他にも理由はありそうだが、世界における脱ガソリン車の流れは変わらず、日本でも徐々に次世代自動車が普及していくのではないだろうか。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)