次世代を担う新エネルギーは、世界中で研究・開発が進められている。日本企業も例外ではなく、EV(電気自動車)にシフトが進む自動車分野では、リチウムイオン電池に代わる「全固体電池」の研究・開発が進められている。トヨタ自動車は2020年代前半に発売する車に全固体電池を搭載すると発表した。中国メディアの快資訊は26日、「日本は国を挙げて燃料電池と全固体電池の研究開発に取り組んでいる」と紹介する記事を掲載した。

 記事はまず、中国が「EVの急所」と言える材料のリチウムとコバルトを世界中で買いあさっていると紹介。リチウムはチリやオーストラリア、コバルトはコンゴといったように産地が限られているため、巨額を投じて現地企業を買収し、大量に確保しているという。いわば中国が材料を買い占めているわけだが、それだけ中国はリチウムイオン電池やEVの将来を見込んでいるということなのだろう。

 これに対して日本は中国のさらに先を行っていると指摘した。EVの常識を覆し、コバルトを使用しないリチウムイオン電池や新たな「全固体電池」の研究にいそしみ、将来的には量産を目指していると伝えている。全固体電池は、リチウム電池よりも発火の危険が少なく急速充電が可能になるなど利点が多いが、まだ課題もあって本格的な量産や普及には至っていない。記事は、全固体電池の分野における特許は日本企業が最も多いと指摘、世界に先駆けていることを伝えている。

 しかも、日本の自動車業界にとって全固体電池は最終目標ではないという。記事は、日本は自動車分野の発展を段階的に考えていると紹介。現在主流のハイブリッドはステップに過ぎず、中期的にはプラグインハイブリッドとEV、最終目標には燃料電池自動車を目指していると分析している。

 全固体電池に関しては、日立造船も世界最大級の「全固体電池」の開発に成功しており、確かに日本は世界に先駆けていると言えるだろう。EVの普及と将来的なEV市場における覇権を目指す中国はEVに必要不可欠となる原料のコバルトやリチウムの確保に走っているようだが、再生可能エネルギーの分野でさらに先を進んでいるのは日本だと言えそうだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)