近代日本には、40年周期で盛衰を繰り返してきた「40年周期」という説がある。この説によると、日本は2025年まで衰退期で、その後再び40年間の上昇期に入ることになる。中国メディアの観察者網は6日、「日本が2025年から再び勃興する可能性」を論じる記事を掲載した。

 記事はまず、日本のこの40年周期を振り返った。明治維新の1865年から40年かけて国を建設してきた日本は、1905年に日露戦争で列強の仲間入りを果たしてピークを迎えた。その後の40年は下り坂で、1945年の敗戦で谷を迎えてからまた上昇し、プラザ合意の年の1985年にピークを迎えたとした。

 その後のバブル崩壊で衰退の40年に入ったが、2025年は勃興の40年となる可能性があるという。日本は「再び勃興して中国の脅威」となるのだろうか。記事は3つの理由で「それはあり得ない」と主張している。1つ目は、「日本を取り巻く環境の変化」だ。これまでの上昇期には、清の弱体化と米国の援助という特殊な背景があったが、今の日本は米国に「抑えつけられている」状態が続いており、米国の束縛から脱却できなければ日本の勃興はあり得ないと主張した。

 2つ目は「中国の勃興」だ。過去に日本が勃興した40年間は中国が「眠っている状態」だったが、現在の中国は「完全に目を覚ましている」ため、政治、経済、軍事、科学技術のどの分野を見ても日本が勃興する余地はないと論じた。3つ目は「日本に弱点が多いこと」。日本は地震などの自然災害が頻発し、エネルギー資源や食糧の自給率が低いと指摘。さらに少子高齢化問題も深刻だと伝えている。

 そのようなわけで、日本が2025年以降勃興して中国の脅威になる可能性はないと結論付けているが、これは「天意によって米国が衰退して日本を制御できなくなる、あるいは中国の勃興が中断するという事態が起きない」ことが前提の話だと付け加えている。近年の中国の各方面での勃興に自信を持っているようだが、それでもわざわざこのような分析を行うということは、やはり「日本が脅威になる」可能性が気になるということなのだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)