中国メディア・騰訊網は30日、「現在の日本の実力なら、どの国と戦って勝つことができるか」とする記事を掲載した。

 記事は、第2次世界大戦の敗戦によって日本は自ら軍隊を組む権利を失い、「各国の監督の下で自衛隊を持つことしか許されなかった」とし、自衛隊の発展についても常に米国人から監督を受け続けてきたと紹介した。

 一方で、戦後の数十年間は世界各国が自らの復興や発展に忙しく、注意を日本に傾けなかったことにより、日本の自衛隊が今や多くの国の正規軍よりも高い軍事力を持つに至ってしまったと主張。その背景には当然ながら米国によるアシストがあり、これまで頻繁に日本に様々な武器を売りつけてきたのだとしている。

 そして、ある権威ある機関のデータとして、自衛隊の強さは世界の軍隊の中で4番め、アジアで2番めであり、急速に軍事力を高めているインドですら自衛隊には遠く及ばないことが示されていると紹介するとともに「もし今、日本人が戦争を起こせば世界の大多数の国を打ち負かすことができるはずであり、これは世界平和にとって非常に大きな脅威になる。日本には今なお危険な思想を持つ政客が一部におり、国内に多くの熱狂的なファンを抱えているため、各国は警戒せざるを得ないのだ」と論じた。

 その上で、米国が今後さらに日本をアシストし続け、自衛隊の権力拡大を容認すれば、最終的には日本の憲法が改められ、自前の軍隊を持つに至るだろうと予測。そして、軍隊を持った日本が仮に戦争を起こそうとすれば、以前の教訓を踏まえてまずパワーを1つの国に集中させて攻略し、そこを拠点に根強い防御作戦をとることだろうとした。

 記事は、このような事態になった時に真っ先に狙われる国は「軍事力が強くなく、なおかつ豊富な鉱産資源を持ち、欧米の大陸から離れているオーストラリアである」と主張しつつ、「もっとも、そうなれば世界各国は当然ながら黙ってはおらず、制裁を発動すべく準備を進めることだろう」と伝えている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)