中国のポータルサイト・百度に14日、「この20年で『フォーチュン500』がどう変化したか」について紹介する記事が掲載された。

 記事は、米誌フォーチュンが毎年発表する世界のトップ500企業ランキング「フォーチュン500」が世界経済のバロメーターと称されているとした上で、今から20年前の2000年当時の状況を紹介。米国企業は179社が、日本企業は107社がそれぞれランクインして日米両国企業で過半数を獲得していたのに対し、中国企業はわずか10社にとどまっていたとした。

 その上で、先日発表された最新の「フォーチュン500」では、米国企業が121社と20年前より58社減少し、日本企業も53社とほぼ半減したのに対し、中国企業は20年前から123社も増えて133社がランクインして米国を抜き去ったと指摘。「この20年で、世界のトップ500企業の顔ぶれは大幅なシャッフルが行われ、今やかつてとは全く異なる様相を呈するうようになった」と評し、特に中国経済の急成長に伴う中国企業の発展ぶりが浮き彫りになったと伝えている。

 一方で、大きくランクイン企業を減らし、中国に抜かれた米国も依然として世界トップの経済大国の地位を守っており、今も上位に名を連ねている米国企業はアップルやインテルなど、米国の高レベルなハイテクを象徴する顔ぶれであるとした。

 また、日本もランクイン企業こそ大きく減ったものの発電機やガスタービンに強みを持つ三菱や日立、ロボット分野の世界市場をリードするファナックを始め、精密な製造分野において高い実力を持つ企業が数多く残っており、中国にとってはこれらの企業から学び、そして追いつく価値が十分に残っていると伝えた。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)