ネットショッピングサイトの急速な成長に伴い、中国では多くの実店舗が閉店に追い込まれている。一方、日本は生鮮食品などの分野でまだまだ実店舗が強い。コロナウイルスの流行期間中でも、ネットショッピングを利用する世帯は過去50%にまで増加したが、ここ数ヶ月は横ばいだ。多くの世帯は日用品の買い物に、今でも地元のスーパーを利用している。中国のポータルサイト・百度が24日付の「日本の小売業がネットに駆逐されないワケ」と題する記事を掲載し、その理由について探っている。

 先ず記事は、その理由を二つ挙げており、1つ目の理由を利便性、2つ目の理由を価格と分析している。さらに、実店舗にしかない魅力についても語っている。

 まず、1つ目の利便性については、日本では町のいたるところにコンビニ、スーパー、ドラッグストアや100円ショップ、自動販売機などがあり、買い物に困らない。多くの地域で、非常に便利な生活圏が形成されている、と述べている。また、駅にある大型デパートでも、ドラッグストアや生鮮食品、総菜などが手軽に買える。しかも、24時間のスーパーなどもあり、必要な時にはすぐに買いに行ける場所が豊富にあるため、ネットで買おうとは思わないようだ。

 2つ目の理由は価格。多くの品物がネットで買っても、実店舗で買ってもさほど変わらない値段になっている。また、日本全国どこに行っても物の値段は一律になっているため、生鮮食品や生活用品などについては、ネットで買うメリットがあまりないようだ。

 記事は、最後に今でも地域に残る、日本の商店街の魅力についても語っている。「スーパーや個人商店で形成される商店街とはまさに、日本の地域社会を代表する文化」と述べ、歴史を感じさせる古い店舗、昔ながらのレストランや定食屋さんなどは魅力的、と述べている。もちろん、近年大型スーパーなどの進出により、多くの商店街でシャッターが下りたままになっているが、「地域の生活と密着した商店街の風景は、いつまでも残ってほしい日本の変わらない魅力」と結んでいる。(編集:時田瑞樹)(イメージ写真提供:123RF)