製造大国から製造強国への転換を図っている中国。この目標を達成するうえで、日本の例が参考になるという。中国メディアの快資訊は18日、製造業の分野で日本から学べる点に関する記事を掲載した。

 記事は近年の日本で見られた中国人観光客による爆買いに言及。温水洗浄便座から化粧品に至るまで、様々な日本製品が爆買いの対象となってきたが、それは「日本製品は中国製品より高品質」だからに他ならないと強調した。

 しかし、日本製品も昔から高品質だったわけではないと指摘。戦後から一定期間にかけて、日本製品は現在の中国製品のように「安かろう悪かろう」というイメージで、クレームも多かったほどだと主張。低品質のイメージが付いたことは、日本企業が国際市場で成長していくうえでの障害となり、日本は品質改革を行って品質の向上に努めたと説明した。

 そのために日本は、科学、文化、法律などの分野で重要な改革を打ち出したと紹介。健全な法体制、科学技術のイノベーションと特許を重視する政策が、日本の「品質革命」を後押ししたと主張。それで記事は、「政府と企業の各方面が努力を続けた結果、今の高品質と高い評判を得るに至ったのだ」と説明し、こうした改革は中国にとって学ぶに値すると強調した。

 記事によると、中国でも「品質改革」に関係する様々な政策が打ち出されており、すでに良い成果を収めているそうだ。それで、「初心を忘れず、着実に一歩ずつ前へ進む」ことが重要だと結んだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)