日本の製造業はGDPの約2割を占めており、日本経済の基盤と言えるだろう。中国メディアの快資訊は12日、「日本の製造業はかつて一世を風靡した」と指摘する一方、「なぜだんだん競争力が落ちているのか」と問いかける記事を掲載した。

 記事はまず、「日本の製造業はかつて繁栄を極めた」と強調する一方、その繁栄はすでにピークをつけており、衰退し続けていると主張。もっとも、工業立国を目指したこと自体は間違いではなかったが、日本の製造業の特殊性ゆえに「強みが仇となった」と主張している。

 この特殊性について記事は、「日本の製造業は各産業ごとに、徹底的に発展した」と説明した。匠の精神に代表されるように、日本企業には「自分の仕事だけに集中し、極めようとする傾向がある」と記事は分析。安易にほかの業種に手を広げることはなく、だからこそ日本の製品は世界に認められるようになったのだが、それが落とし穴になったと論じた。

 そのため、日本の製造業は「世界の流れについていけない」という弱点があると指摘。特に情報化が進んだ近年、流行のサイクルは速く、消費者は「質の高さよりも新たな流行を求める」傾向があるため、匠の精神で高くて良い品にこだわってきた日本企業が、その流れに乗れなくなったのは「必然的な結果だった」と分析している。

 確かに、時代の変化について行けず淘汰された分野もあるかもしれないが、時代の先を読んで産業転換に成功している日本企業も少なくない。家電などから専門性の高い製品や部品、素材などに転向した企業もあり、日本の製造業は今でも世界をリードしていると言えるだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)