中国メディア・騰訊網は22日、「日本はスマートフォン部品ではとても強いのに、どうしてスマホ本体はダメなのか」とする記事を掲載した。

 記事は、アップルやサムスン、さらには、中国メーカーのスマホの大部分に、日本企業が生産した部品が使用されていると紹介。日本はスマホ部品の分野では非常に強い実力を持っているとする一方で、IDCが発表したデータとして今年第1四半期の日本のスマホ出荷台数766万1000台のうち、約半数のシェアをアップルが占め、日本勢で最も多かったのはシャープの13.2%だったとした。また、海外では日本メーカーのスマホ販売台数はほぼゼロであり、「部品はすごいのに本体は売れない」という状況に陥っていると伝えた。

 その上で、日本メーカーのスマホが中国をはじめとする海外で売れない理由として3つの点を挙げている。まずは、メーカーが長きにわたり日本国内3大キャリアによる縛りを受けてきたため、日本のスマホのシステムが閉鎖的なものになってしまい、ハードやシステムが海外でそのまま使えない状況を招いたとした。

 次に、イノベーション能力が欠けていたとし、「日本のスマホには目新しいポイントがあまりなく、その外観は5年前にとどまっている」と評価。カメラやディスプレイの高性能化など新たな技術を意欲的に取り組み、それを歓迎する中国市場で、「目新しさ」に欠ける日本のスマホが生きていくことは難しいと伝えている。

 そして最後に、宣伝力が弱かった点を挙げた。スマホメーカーが新たな市場を開拓する場合には大々的な宣伝が必要不可欠であるものの、かつて中国市場に進出した日本メーカーが積極的に広告を打つ様子は見られなかったとした。

 記事は「総じて、メーカーの発展モデル、製品いずれの面においても、日本のメーカーは今の中国市場にマッチしていない。ましてや、中国市場の競争は非常に加熱しており、日本のメーカーがそこに割って入ることは難しいのである」と結論付けた。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)