中国のポータルサイト・百度に23日、「中国は、日本の半導体産業の発展の道を再現することができるか」とする記事が掲載された。

 記事は、日本が1970~80年代に国を挙げて半導体産業の発展に力を入れ、非常に大きな技術的成果を挙げたうえ、ピーク時の世界の半導体シェアが80%にも達する勢いを見せたと紹介。しかし、80年代後期に入るとそれまで半導体産業をリードしてきた米国の猛攻に遭い、その後は新興国の追い上げもあって日本の半導体シェアは10%にまで低下する衰退ぶりを見せたと伝えた。

 一方で、日本の半導体産業は単に衰退したのではなく、激しい競争が起きる分野を避けて原材料分野に敢えてシフトし、そこで「匠の精神」を十分に発揮しているのだと指摘。昨年の世界半導体材料市場における日本のシェアは66%に達し、中でも重要材料とされる19種類のうち14種類で50%以上のシェアを獲得しているのだと紹介した。

 その上で、日本の半導体産業が発展し、世界的に長きにわたり絶対的な強みを持ち続けている背景には、「日本が日一日と弛みない努力を続けて、技術を発展させてきたことがあるのだ」としている。

 記事は、近年では中国でも半導体材料の一部国産化が実現しているとするものの、そのレベルはまだまだ低いものであり、世界的なシェアは3%程度にとどまっているほか、発展を阻むボトルネック的事象が次々と起きていると紹介。そんな中、今月16日に中国科学院が航空用タイヤ、軸受鋼、半導体素子製造装置のステッパーなどの重要技術、重要材料に最も重点を置いて研究を行うことを発表したことを伝え「チーム中国として、半導体材料の国産化を加速させることに期待する」と評した。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)