米国のグローバル・ファイヤーパワーによると、2020年の軍事力ランキングでは中国が世界3位、インドが世界4位となっており、中印両国は紛れもない軍事大国だと言えるだろう。

 中国メディアの百家号はこのほど、アジアの軍事大国といえば「中国もしくはインド」を連想する中国人は多いはずだと指摘する一方、日本も実際にはアジアにおける軍事大国であるとし、その根拠について論じている。

 記事は、中国については誰が評価しても「軍事大国」としての地位は変わらないと主張しつつ、日本については軍事面で様々な制限がある国であるものの、「目立たぬように軍事力を増強している」と主張し、その背後には米国がいると論じた。

 続けて、米国は近年、日本に対して最新の兵器や戦闘機を売却しているとし、たとえば最新ステルス戦闘機であるF-35がそれに該当するとしたほか、中距離空対空ミサイル「AIM-120C-8」の売却も承認されたばかりだと紹介。AIM-120シリーズはミサイルだけでの自律誘導が可能な「撃ちっぱなし能力」を備えていると紹介、同ミサイルは日本の軍事力をさらに引き上げることになると主張し、「これは周辺国に対する脅威がさらに増すことを意味する」と論じた。

 さらに記事は、日本が護衛艦を空母に改修する計画を進めているのは周知の事実であると強調する一方、こうした動きは「日本の野心を示すものだ」と主張。F-35Bが艦載機として運用される見通しだと強調、「日本は軍事面では非常に地味で目立たないが、着実に軍事力を増強している」と主張し、中国は警戒を怠ってはならないと主張した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)