2020年で戦後75年になるが、日本はこの期間に敗戦国から先進国へと大きな変化を遂げた。1968年には西ドイツを抜いて世界第2位の経済大国の座についており、戦後20年ほどですでに復興どころか、世界有数の経済大国として台頭していたことになる。中国メディアの百家号は5日、日本はどうして戦後の廃墟からわずか20年で台頭できたのかと題する記事を掲載した。

 記事は、日本は戦後散々な状態だったと紹介。敗戦国だった日本は、米国に政治、経済、軍事、文化とあらゆる方面の手綱を取られ、それまでの体制すべてが壊されたと指摘した。憲法も改正され、防衛しかできない国になってしまったと論じた。

 では、なぜそこから急速に台頭してくることができたのだろうか。記事は、「むしろそれが良かった」と指摘している。軍隊を持たない国になったことで軍事費が浮き、防衛を米国に任せられたからだという。政治も民主制度になり先進国への道を進むことができたと指摘した。

 経済面では、朝鮮特需のほか、米国がソ連と冷戦状態になったおかげで、戦争の賠償を求められることもなく、むしろ援助してくれたほどだと紹介。天皇制も残されたことも日本にとっては良かったと伝えている。

 また、重要なことに日本自体もタイミングの良さに甘えることなく、積極的に工業を発展させたことや、五輪特需も大きかったと分析している。五輪は世界的なイメージ向上にも大きく貢献し、観光業の発展にも寄与したと伝えた。

 戦後の日本は、敗戦国にもかかわらずこれだけ急速に経済発展を見せたのは世界でも珍しい例と言えるだろう。記事が指摘するような当時の状況が有利に働いたこともあるが、やはり日本人の勤勉さと努力の成果であろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)