バブル経済で華やいだ1980年代、日本の半導体は世界を席巻し、米国を抜いて世界トップのシェアを誇った。90年代に入ると衰退してしまったものの、半導体材料は日本が得意とする分野として今日に至っている。中国メディアの捜狐はこのほど、日本の半導体の歴史は、「中国の科学技術の将来にとって参考になる」とする記事を掲載した。

 記事はまず、日本の半導体について、「1970年代に発展を始め、米国を超える目標を掲げると80年代には世界シェアの3割を占めるほどになった」と紹介。ピーク時には世界シェアの80%を占めていたと当時の勢いを伝えた。

 しかし、あまりの強さに米国から目を付けられ、「今のファーウェイと同様、市場から締め出された」と指摘。80%から10%へと急激にシェアを落とす結果となり、バブル崩壊も経験した日本は「失われた30年」に突入したと伝えた。「自由競争は名ばかりで、追い抜かれそうになると市場のルールを破るのが米国のやり方だ」と非難しつつ、それでも半導体材料で「再び台頭」したと日本の底力を称えた。

 なぜ、日本は半導体材料で再浮上できたのだろうか。記事は、日本の「匠の精神」が大いに発揮されたからだと分析。例えば、半導体材料のシリコンウェハーについては、その純度を極限にまで高め「無敵」になったとしている。また、半導体材料は基礎研究の差がそのまま表れる分野であり、日本はこの分野に力を入れてきたことが、半導体材料の強さに繋がり、さらには数多くのノーベル賞受賞者を輩出することになったと分析した。

 中国は、ファーウェイに対する米国のやり方が気に入らず、日本も昔は同じ目に遭わされたと主張したいようだ。記事は、「今は日本に見習い改めて再出発すべき時であり、不動産にうつつを抜かしている場合ではない」と訴えている。中国では、すぐに儲かる不動産などに人気があるが、日本の得意とする基礎研究は地味で、時間も投資もかかりすぐに成果が出るわけではないので、中国では人気がないのも当然だ。しかし、日本のようになりたいなら地味でも一歩一歩着実にまい進するしかないようだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)