中国のポータルサイト・百度に18日、今の日本がいざ戦争となったらいったいどれだけの兵力を動員できるのかについて推測した記事が掲載された。

 記事は日本について、第2次世界大戦後に同盟国からの制限を受けたことで、総合的な軍事力が大きく限定されているとし、軍隊ではなく専守防衛を目的とする陸上・海上・航空からなる自衛隊が結成されていると紹介。自衛隊はこれまで長きにわたり、軍隊のような兵力を持たないと自ら宣伝してきたと伝えた。

 そのうえで、地震などの災害救助活動のスピード感や装備のレベル、そして各種演習、さらには国際任務の遂行といった要素を鑑みると「実際の所、日本の『軍隊』はとても強大であることが分かる」と主張している。

 また「日本は、実際の兵力の動員能力を隠している」とし、日本がいざとなったらどれだけの兵力を動員できるかについて3つのポイントを挙げて考察している。

 まず、自衛隊の隊員が20万人とされていることに言及。「しかし、日本の軍事費用、武器装備、工業能力などは100万人の兵力が基準になっている。日本は数日のうちに100万の大軍を集めることが可能なのだ」とした。

 次に、軍需工業について触れ、日本の工業界は表面上では軍需産業に対応できないように見えるものの、実際は「命令さえ下ればすぐに対応できるようになっている」とし、大量の戦車、戦闘機、軍艦、空母に加え、核兵器も速やかに生産できるキャパシティを持っているのだと論じている。

 そして、第2次世界大戦期の日本が最大で700万人を兵士として動員したことを挙げ、当時の人口と現在の人口を比べれば、現在ではさらに多くの人を動員することができるとした。1億2000万人のうち、高齢者と子ども、女性、特定の職業に従事する男性、身体上問題がある人を除くと「最大で1000万人の兵士を動員できる」というのが記事の推算だ。

 記事は最後に「われわれが注意すべきは、軍事力の強化を声高に宣伝する一方で実力が伴わないインドではなく、常に低調な姿勢を保とうとする日本なのだ」と結んでいる。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)