日本経営管理教育協会が見る中国 第628回 ――永野剛

 新型コロナは日本と中国の民間友好活動にも大きく影響を及ぼしている。昨年12月までの活動と言えば、人が集い会議やシンポジウム、中国語勉強会などを実施してきた。2019年3月からYouTube番組「都日中channel」を開設し、対面で会話をしながら一つのテーマについて語る番組や、海外、地方へのロケ取材も敢行していた。一部のWEB映像による会議も導入はされていたが、本格的な運用はまだまだこれからといった状況であった。年が明け時間が経つ毎にコロナにより活動自粛が拡大し、いままでの活動がコロナウイルスによって規模縮小や実施中止に追い込まれた。三密を避けるためにメンバーで集まることや取材で地方へも行けない。

 そのような中、北京市対外友好協会等これまでご縁のある中国側の団体から日本各地の日中友好協会へ応援のメッセージと共にマスクが送られてきた。コンビニやドラックストアでもマスクが手に入らない時期に、中国からの支援は日本政府の布マスクよりも迅速であり、相互で支え合ってきた歴史を肌で感じる機会となった。6月には、民間レベルでの日中友好活動を担う中国側の組織である中日友好協会の常任副会長に、9年余り駐日大使をなされた程永華前駐日大使が就任された。活動自粛中においても日中友好活動を何とか継続していかなければいけないと皆思った。

 そして自然と各企画者が導入したのはZOOM会議システムでのイベント実施だった。図らずも東京都日中友好協会は昨今、20代~40代までの若年層の会員獲得に力を入れていたタイミングもあり、企画立案したいメンバーから様々な企画が立ち上がり実施に至った。攻めの企画が出来ない分、WEBリニューアルに力を入れることが出来た。ホームページデザインの大幅な変更から始まり、「ZOOMで話そう中国語」「オンライン中国語交流会」「中国旅行ワークショップ」「経済ビジネスクラブ(オンライン)」「紅紅Japan(日中をカワイイで繋ぐアイドルグループ)」が新しくWEB展開された主なイベントであり、他にも日々様々なメンバーによるコラムも充実させることが出来た。

 まだまだ道半ばではあるが、コロナがきっかけで一気に若年層への協会活動のPRが図られることとなった。コロナがもたらした良い面である。コロナが収束しリアルな活動が再開されても、今の経験は組織にしっかり根付き、新しい常識「新常態」となるだろう。(写真は、2019年7月 YouTube番組“都日中channel”のロケ地 深圳 にあるAlibaba系の食品スーパーマーケット にて筆者撮影。提供:日本経営管理教育協会)