中国でスマホ決済が普及していることは日本でも広く知られているが、中国のスマホ決済サービスとしてはアリババ集団が手がける「アリペイ(支付宝)」と、騰訊(テンセント)が手がける「WeChatペイ(微信支付)」が有名だ。

 日本を訪れる中国人旅行客が右肩上がりで増加していたことから、日本の商業施設やコンビニなどでもアリペイやWeChatペイを使うことが可能になっている。

 中国メディアの百家号はこのほど、日本人でもアリペイやWeChatペイは利用可能だというのに、日本人はなぜアリペイやWeChatペイより現金を使いたがるのかと疑問を投げかける記事を掲載した。

 記事は中国人にとってモバイル決済は「なくてはならない存在」になったと指摘し、支払いのためにQRコードをスキャンする行為はもはや日常のことになったと強調。今や一部では顔認証だけでも買い物が可能になりつつあり、スマホすら持ち歩く必要がなくなりそうだと論じた。

 一方、日本でも近年はモバイル決済が普及しつつあるものの、全体的に見れば今なお現金での支払い比率が高いと紹介。中国ではモバイル決済を手がけるのはインターネット界の大手2社であり、何かトラブルが起きても保証や弁償をしてもらえるという安心感もあるとし、それなのになぜ日本人はアリペイやWeChatペイを使わないのかと疑問を投げかけ、便利なサービスを使わないことは中国人からすれば理解しがたいことだと主張した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)