中国メディア・東方網は1日、「科学技術大国」と称される日本国内において、市民への科学の普及に向けた様々な取り組みが行われていることを報じた。

 記事は、今世紀が知識の大競争時代であるとし、国民の科学に対する素養が国の競争力を左右する大きな要素になっており、いかにして国民の科学的な知識を高めるかが国としての大きな課題になっていると紹介。その上で、日本では科学の普及に向けた多種多様かつ有効な取り組みが行われているとした。

 まず、日本では「科学交流」が盛んに行われており、その形態は家庭における科学的な会話のほか、科学館における職員と来館者との対話、研究機関内における研究員どうしの討論、そして専門家と市民による科学に関する情報や意見の交換など多岐にわたっていると伝えた。

 そして、日本には「科学交流員」という職種が存在し、専門のトレーニングを受けた交流員たちが科学館、博物館、大学などで専門の知識や技能やコミュニケーション能力を生かし、展示や講座などの各種活動の企画、実施を通じて社会に科学の楽しさを伝えると同時に、社会の声を専門家に届けるという橋渡し的な役割を担っているのだと紹介している。

 また、日本では従来のセミナーやシンポジウムとは異なり、科学者と市民がカフェなどの小規模スペースでコーヒーを飲みながら科学について気軽に対話と行うサイエンスカフェの活動も盛んに行われており、市民の科学に対する理解や関心を深めることにつながっているとした。

 そして、文部科学省科学技術・学術政策研究所の関係者が「科学は専門家の所有物ではなく、全ての人が従事、参加できる活動である。市民が参加することにより、科学研究の透明性が高まり、社会における科学に対する信頼の増進につながる」と語ったことを紹介した上で、「日本では科学者と市民が一緒に科学研究を行うケースもある。『市民科学』は、科学交流における最高形態と言えるのだ」と評した。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)