現代社会において「半導体」は必要不可欠な存在だ。日本は半導体市場におけるシェアは大きく落としてしまったが、半導体の製造に必要な機械や材料の分野では日本企業が今なお大きな影響力を持っている。

 中国メディアの電子発焼友はこのほど、半導体製造装置や材料のうち「重要なものになればなるほど、米国や日本企業の独占状態にある」と論じる記事を掲載した。

 現在、激化している米中摩擦において半導体や半導体の製造装置が大きな焦点となっている。記事は、中国の華為技術(ファーウェイ)は半導体メーカーに対して、米国企業の製造装置を使わない生産ラインを構築するよう要請したと伝えつつ、中国企業は米中摩擦によって半導体が入手できなくなったり、生産できなくなったりする事態が生じることを強く警戒していることを指摘した。

 続けて、世界の半導体製造装置市場において、米国企業は全体の約36%を獲得しており、半導体の生産に必要な材料の分野においては日本企業が大きなシェアを獲得していると指摘。米国企業の製造装置を使わずに半導体の生産ラインを構築するのも簡単ではなく、日本企業の材料を使わずに半導体を生産するのも非常に難しいと指摘し、日本や米国は半導体産業で非常に大きな影響力を持っていることを強調した。

 記事は、「現在の半導体産業では日本と米国企業が要所を押さえている状況」にあり、中国の半導体製造装置メーカーも一定の競争力を持っているが、日米の企業と比べるとまだ大きな差があるのが現状だと指摘。米中摩擦がさらに激化すれば、半導体の材料や製造装置を舞台に激しい駆け引きが繰り広げられるであろうことに懸念を示した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)