中国で近年急速に普及したモバイル決済の仕組みを支えていたのが、日本で生まれた2次元コードであることは中国国内でもよく知られている。中国メディア・今日頭条は3日、「日本人にはもう四の五の言わせない! 中国のモバイル決済サービスが、2次元コードに別れを告げようとしている」とする記事を掲載した。

 記事は、大きな買い物から日用品、食料の購入に至るまで、現在の中国の日常生活において2次元コードを用いた決済は欠かせない存在になっていると紹介。一方で、近ごろでは中国のモバイル決済2大巨頭である微信(ウィチャットペイ)と支付宝(アリペイ)がそれぞれ「脱2次元コード決済」に向けて動き出していると伝えた。

 そしてまず、微信がこのほど生体認証技術を用いた地下鉄チケット販売の詳細なプランを打ち出したとし、その内容について、個人の生体認証情報を利用することで地下鉄乗車時に先にきっぷを購入したり、携帯電話を取り出したり、改札口でカードをタッチしたりすることなく、そのまま改札口を通って電車に乗ることができるようになると紹介している。

 また、支付宝もスピーディーな顔認証決済技術の普及推進を発表しており、その肝となる3D認証技術ではスキャン時間を1秒足らずと大幅に短縮し、10秒以内に決済を完了させることができると説明。さらに、新技術はスピードだけでなく認証の正確性と安全性も飛躍的に向上可能であると伝えた。

 記事は最後に「2次元コードは日本人が発明したもので、それを中国人が大いに応用したことについて、一部の日本のメディアが四の五の言い続けてきたが、2大決済サービスが技術向上を発表したことで、遠くない将来2次元コードも舞台から退場することになるだろう。『顔で飯を食う』時代がやってくるのだ」としている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)