極めて短期間で飛躍的な発展を遂げた「中国高速鉄道」について、中国国内では「中国を代表する名刺的な存在になった」と胸を張る意見がある一方で、中国高速鉄道はこれまでに知的財産権などを巡って様々な物議を醸してきたのも事実だ。

 中国メディアの網易は8日、中国高速鉄道はこれまで国外で「パクリ」、「赤字運営」、「新植民地主義」などと批判されてきたと伝えつつ、こうした批判に対して反論する記事を掲載した。

 記事は、中国が極めて短期間で高速鉄道を発展させ、中国国内に世界最長となる高速鉄道網を構築したことを「偉業」であると主張する一方、こうした偉業の背後では「中国は国外の技術をパクった」などといった批判の声が存在すると指摘。また、中国が資金まで提供して高速鉄道の輸出を推進していることが「新植民地主義」と批判されていることを指摘した。

 さらに、こうした批判は主に「欧米諸国」から聞こえてきたとしつつも、誤った批判であると反論。たとえば、中国は国土が極めて大きく、地域によって気候や地理的条件が大きく異なるが、国外の技術のうち、「複雑な気候条件を持つ中国でそのまま適用できる技術は1つもなかった」と主張し、どのような技術であっても「導入後に中国国内の条件に合わせて改造、調整する必要があった」と主張した。

 それゆえ中国高速鉄道の技術はパクったものではなく、国外から導入した技術を中国が消化吸収したうえで、イノベーションを加えたものであると強調し、パクリには当たらないと主張。そして、中国高速鉄道が独自の発展を続けるにつれ、知的財産権をめぐる批判は「鳴りを潜めた」と主張した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)