自動車産業は、日本経済を支える基幹産業だ。2019年の世界自動車販売台数は、フォルクスワーゲンに次いでトヨタが世界で2番目に多かったという。中国メディアの今日頭条は3日、日本の自動車産業がここまで成長した理由を分析する記事を掲載した。

 記事はまず、日本の自動車産業は今や米国を超えていると指摘。その理由を、日本の自動車業界には「ピラミッド構造」があるからだと紹介した。日本では、自動車関連産業が非常に多くあり、トヨタ、ホンダ、日産などのメーカーがトップに君臨し、それぞれ系列ごとに一次、二次、三次と続く部品企業を従えてきたと伝えた。

 このピラミッド型の産業形態のおかげで、各系列は縦のつながりで協力しつつ同じ下請けの部品工場同士は競争になり、高品質の自動車を大量生産することに成功したと記事は分析。下請け企業としては、この系列に入ることで技術指導を直接受けられるメリットがあり、新製品開発の方針もあらかじめ伝えられるので設備更新もでき「淘汰されにくい」のだという。また、大企業の傘下にあると銀行から融資も受けやすいとメリットを伝えた。

 もちろん、「ピラミッド」のトップにいる企業は要求も多い。記事は、トヨタ自動車のカンバン方式を紹介し、日本の下請け企業には、労働生産性、コスト、品質、納期、適切な量の供給など厳しい要求が突き付けられるが、日本の自動車メーカーがこれだけ世界で競争できているのは、厳しい要求もクリアできる「実力のある下請けがあるからだ」と称賛している。

 また、戦後のほんの数十年で日本の自動車産業が米国を抜いてここまで成長したのは、「従業員の質が高い」ためでもあると分析している。日本では、従業員の責任感が強く、熱心に新しい技術を学ぼうとする態度があり、ルールをよく守り欠勤も少ないと紹介。「なぜ中国ではこれができないのだろう」と嘆いている。

 とはいえ、日本でも最近では自動運転などITの融合が進み、部品が革新をけん引するようになっており、このピラミッド構造が崩れフラット化しつつあるとも指摘されている。いずれにしても、日本のサプライヤーの技術力は非常に高く、今後も日本経済を支える大きな力となっていくに違いない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)