2019年の世界のスマートフォン市場における出荷台数シェアのトップは韓国のサムスンであり、2位は中国の華為(ファーウェイ)、3位は米アップル、4位は中国の小米(シャオミ)、5位は中国のOPPOだった。

 世界のスマホ市場で日本メーカーはほとんど存在感を示すことができていないが、iPhoneをはじめ、世界で売れているスマホのなかには日本メーカーの「部品」が数多く搭載されていることは周知の事実だ。中国メーカーのスマホ市場における躍進ぶりは著しいものの、中国スマホのなかにも日本メーカーの部品が搭載されている。

 中国メディアの今日頭条は20日、日本企業からの部品供給が滞ったら、中国のスマホメーカーはどうなってしまうのかと疑問を投げかける記事を掲載した。

 2019年は米中の貿易戦争が世界の関心を集めたが、記事は「中国メーカーは米国からCPUやメモリといったスマホに必要不可欠な部品を輸入できなくなるという万が一に備え、米国以外の調達ルートを模索している」と指摘。米国から部品が調達できなくなれば、中国スマホメーカーにとって致命的な事態となるが、これは日本企業から部品を調達できなくなっても同様であるとし、「もし日本企業からの部品供給が滞れば、中国スマホは『盲目』になってしまう」と指摘した。

 記事は、この「盲目」という意味について、スマホにとって必要不可欠な「カメラ」が使い物にならなくなるという意味であるとし、スマホのカメラに搭載されているCMOSイメージセンサはソニーが世界で圧倒的なシェアを獲得していることを強調。また、CCDイメージセンサにおいても、日本企業が世界で98%ほどのシェアを獲得していると指摘し、「もし日本企業が中国メーカーに部品を供給しなくなれば、中国スマホのカメラは一気にグレードダウンしてしまうだろう」と強調した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)