中国のスマートフォン市場から日本メーカーが存在感を失って久しい。2019年の出荷台数を見ると、上位5社はファーウェイ、VIVO、OPPO、シャオミ、アップルとなったという。中国ブランドが上位を占める結果となり、中国ではいかに国産スマホが支持されているかを感じさせる。

 それにしても、日本のスマホが中国市場に全くと言って良いほど見られないのはなぜだろうか。中国メディアの百度は19日、「日本は技術力が高いのに、なぜ中国のスマホ市場では話題にも上らないのか」と題する記事を掲載した。

 記事はまず、中国では「10代の若者は日本のスマホを知らない」と紹介。ストレートタイプのガラケーが主流だった2000年代には、ソニー・エリクソンをはじめとした日本ブランドの人気が高く、2007年にはソニー・エリクソンは中国市場でノキアの48.2%に次ぐ14.5%のシェアを占めていたと紹介。しかし、「スマホの時代になってから日本メーカーは中国市場から姿を消した」と指摘している。

 高い技術力を持つにも関わらず、なぜ日本メーカーは中国市場に食い込めないのだろうか。記事は、「技術の問題ではない」と指摘。当時「ハイエンドとローエンドで2極化」していた中国市場において、日本のスマホは、アップルやサムスンのようなブランド力がなく、かといってシャオミやOPPOなどの低価格路線でもなかったため、シェアに食い込むことができなかったと分析している。

 しかし、日本のスマホメーカーは日本市場で受け入れられていると記事は指摘。日本では、2019年にはトップ5社のうち3社が国内メーカーだった。また、中国市場でも世界市場でも、日本のスマホ製品は存在感がないが、カメラのイメージセンサーやセラミックコンデンサー、ディスプレイなど「スマホ部品」では強い存在感を示していると称賛、「日本を軽視してはいけない」と締めくくった。

 日本のメーカーはスマホの時代になるにつれ、利益率の高い部品の分野に集中するようになってきたと言えるだろう。いまや日本メーカーの部品なしでスマホの生産はあり得ないとも言えるほどであり、スマホのシェアだけで単純に日本の「技術力」の強さをはかることはできないのではないだろうか。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)