中国の武漢市を中心に新型コロナウイルスが猛威を振るっている状況にあるが、多くの中国人は日本の企業や自治体が大量のマスクを中国に寄付したことに心から感謝の意を示している。

 中国では日本側のマスク寄贈をきっかけに日本に対する感謝や再評価の機運が高まっているが、こうした機運の高まりの影響を受け、中国メディアの新浪は30日、2008年の四川大地震の時にも日本は中国に対して莫大な支援を差し伸べてくれたと論じる記事を掲載した。

 記事は、日本は四川大地震の時に中国に対して12億3000万円もの金銭的な寄付をしたと紹介し、日本は寄付金が最も多い国家の1つだったと指摘。また日本赤十字社のもとに集められた寄付金の金額も非常に大きかったうえに、当時の日本のコンビニエンスストアにはほとんどの店舗に寄付箱が設置され、「都市から農村に至る」まで、すべての店舗から集められた寄付金は四川大地震の被災者の支援に役立てられたと説明した。

 日本の各企業も次々に義援金を提供したが、義援金に加えて四川大地震発生後に日本政府は「すぐに」救援隊を派遣したと指摘し、日本の救援隊は被災地に最初に到着した国際救援隊でもあったと紹介した。

 さらに記事は、中国と日本との間には歴史問題が存在するが、当時戦争を遂行したのは日本の軍国主義であり、すべての日本人が当時の戦争を望んだわけではないと指摘。他人の痛みを感じ取り、できる限りの助けを差し伸べようとする日本人の本質に目を向けるべきだと論じた。
 
 この記事に対し、中国ネットユーザーは、今回の新型肺炎も含めて中国が被災した時に「日本はこれまでに何度も金銭・物資面で援助してくれたことを個人的に心から感謝している」とのコメントを投稿していた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)