中国メディア・東方網は7日、米国による圧力を受けながらも世界的なスマートフォン販売で昨年好調だった中国のファーウェイ(華為電子)について、「絶対に切り離せない日本のサプライヤーがいる」とする記事を掲載した。

 記事は、ファーウェイの昨年のスマホ販売台数が2億4000万台に達し、絶対数では世界一ではないものの、前年比17%増という伸び率では世界のスマホメーカー大手6社中で最高だったと紹介した。

 また、米国から圧力を受けたファーウェイはサプライチェーンの見直しを進め、米国企業が少なくなる一方で自国や日本、韓国のメーカーが増えたことで「基本的に米国依存の状態を脱した」としている。

 そのうえで、日韓両国を中心とするサプライチェーンのにおいて「一旦ここからの供給が途絶えてしまうと、ファーウェイのスマホが持つ強みが1つ失われ、販売台数に多大な影響を及ぼし得る」ほど大きく依存している日本のサプライヤーがあるとし、それがカメラのCMOSイメージセンサーを供給しているソニーであると伝えた。

 そして、世界の50%以上のCMOシェアを持つソニーは現状でこの分野においてライバルがおらず、高性能なカメラをセールスポイントにしているファーウェイのスマホには欠くべからざる存在なのだと説明。1億画素のカメラを開発したサムスンもこの分野ではソニーに勝てず、ましてや中国メーカーは全く太刀打ちできないとしている。

 記事は、カメラ機能がスマホにおいてさらに重要になっており、ファーウェイもカメラの性能アップに力を入れ続けている状況の中、ソニーはかけがえのない日本メーカーなのだと結んだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)