中国メディア・東方網は2日、中国語で「便利店」と書くコンビニエンスストアについて、日本のコンビニこそ真の「便利店」だとする記事を掲載した。

 記事はまず、近ごろ日本を旅行する機会があったとしたうえで「一通り見て回ったが、この国には敬服せざるを得ない。なぜなら人が暮らすうえで非常に適しているからだ」とし、特に、コンビニが日本に住む人びとにとって非常に便利で欠かせない存在になっていることに言及した。

 そして、中国では夜中にお腹が空いたとしても、北京、上海、広州といった大都市でデリバリーを頼むことができるくらいだが、日本で生活していれば24時間営業のコンビニがすべてを解決してくれると紹介。近頃では深夜の営業を中止する動きが見え始めているものの、それでもほとんどの日本のコンビニは24時間営業であり、コンビニの数も1500人あたり1店舗と非常に多いとしている。

 また、日本のコンビニは中国の店舗が遠く及ばないほどの機能性を持っており、単に食品や日用品を購入するだけではなく、宅配便の発送、イートインスペース、各種プリントなどができる複合型コピー機、公共料金の支払いといった様々なサービスを提供しているほか、コインランドリーなどを併設する複合施設的な店舗も存在することを紹介した。

 さらに、日本のコンビニで提供される各種サービスは細かい部分まで利用者のことがよく考えられており、コンビニの存在により日本で生活する人は実に多くの時間を節約することができるとの見方を示すとともに、日本では中国のようにEC業界が実体店舗を飲み込むような現象が起きない理由について「コンビニに代表される実体店舗がとても強く、消費者の依存度が非常に高いからだ」と論じている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)