日本と中国と韓国は近隣同士でありながら、それぞれの関係は必ずしも良好ではない。だが、仮に日中韓の3カ国が完全に手を取り合うことができたら、どうなるのだろうか。中国メディアの今日頭条は27日、この仮定の話が「実現すれば、欧州連合(EU)はもちろん米国ですら相手にならない」と主張し、その将来性には「興奮を覚える」と主張した。

 記事は、日中韓がどのような形で手を組むのかについては言及していないが、仮にEUのような地域統合体となった場合は「人口は米国の5倍に達し、世界の20%を占めるようになる」と指摘。そして、経済規模はアジア全体の70%、そして世界の20%を占め、当然のように米国を越えることになる」と指摘した。

 さらに、ユーロのような統一通貨を導入すれば、米ドルの基軸通貨の地位も危うくなるのではないかと主張。日本と韓国は中国の経済成長の恩恵を今以上に受けることができるようになり、カナダ・米国・メキシコによる「北米連合」構想すら上回る地域統合体になれるのではないかと主張した。

 また、日中韓はともに文化的には「非常に近い国同士」であることから、地域統合体を作ることは「困難を極める」ような話ではないことを指摘。日中韓は経済や科学技術などで競合する分野があるのも事実だが、相互補完の分野も多くあるうえ、それぞれに世界をリードする得意分野があり、たとえば日本から数多くのノーベル賞受賞者が輩出されているように「日本は基礎研究力が非常に高い」と強調。互いの短所を補完し、長所を伸ばすような形で日中韓による地域統合体が誕生すれば「アジアが世界の中心になる」と伝え、記事の中国人筆者としては「その将来性の高さに興奮を覚える」と主張した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)