中国メディア・東方網は20日、「日本ではどうして中国のように食べ物のデリバリーが流行らないのか」とする記事を掲載した。

 記事は、今や中国ではモバイルアプリから食べ物を注文し配達してもらう「外売」と呼ばれるデリバリーサービスが当たり前になっている一方で、日本ではまだまだ始まったばかりの状態であると紹介。日本においてデリバリー産業が中国ほどの爆発力を持たない理由を考察した。

 まず、デリバリー産業の大きなターゲットとなり得るワーカー層について、日本では大企業には社員食堂があり、食堂がない企業でも社員が弁当を持参するほか、周囲のコンビニやファストフード店にちょっと出かければ食事にありつけるような状況であるため、そこまで大きなニーズが生まれないと伝えている。

 また、デリバリーできる食べものは寿司を除けば大体「あったかくてにおいのあるもの」であり、オフィスで注文すればにおいが充満して周囲の人に影響を与える可能性があると説明した。

 そのうえで記事は、日本人がデリバリーを注文する主なタイミングについて、自宅に客人を招いた時、祝い事や祭日のごちそうを食べる時、母親が病気になった時、母親が忙しいか家にいない時と紹介している。

 日本のデリバリー文化は中国で爆発的なブームが起こるはるか昔より存在してきた点を、記事の作者は見逃しているようだ。コンビニやファストフード店、さらには寿司や中華を含む各種飲食チェーン店が増えたことにより、かつて華やかだった日本の出前産業は規模を縮小していった。人手不足などの理由により、今後も中国のように爆発的なブームを生む可能性は高くないかもしれない。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)