近年、中国のメディアやネット上では日本の製造業は「没落した」と論じる「日本製造業衰退論」が溢れているが、中国メディアの今日頭条は9日付で、「日本の製造業は本当に没落したのか」と題する記事を掲載した。

 記事は、中国のネット上では近年、日本製造業の没落が盛んに語られており、自動車を除けば事実上、「日本のBtoC分野における製造業は神ではなくなった」と主張。しかし、認めなくてはならない点があると前置きした後、日本は非常に多くの基幹部品または設備を独占しているとし、BtoBの分野における日本の製造業の競争力は衰えていないと指摘した。

 たとえば、2019年7月に日本が韓国に対して半導体材料の輸出管理を強化した一連の出来事から、韓国が日本の原材料に深刻なほど依存している構造的な問題が明らかになったと同時に、全世界は日本が半導体産業において「独占的な地位」を有していることを突然認識させられたと説明。また、スマートフォンに使用されている一部の部品においても日本は第一人者的な存在であると紹介。メード・イン・ジャパンのCMOSセンサーは依然として「唯一無二の性能を持つ最も優れたセンサー」であり、ソニーは世界シェアの半分を握っていると説明した。

 さらに、航空機に使用されている炭素繊維材料の製造においては、東レ、帝人、三菱ケミカルの3社が世界シェアの6割を握っていると紹介。また、工業ロボットの分野では日本のファナックと安川電機がスイスのABB、中国美的が買収したドイツのクーカと共に「世界4強」として知られていると論じた。

 資料によれば、2019年に発売されたHuaweiスマートフォンのあるハイエンド機種の場合、部品原価が4万円弱で、そのうち約9000円が日本企業の部品であり、また構成部品の大半が日本からの輸入だったという。性能が高く信頼のおける部品作りは間違いなく日本企業が非常に得意とする分野であり、日本の製造業が衰退あるいは没落したというのは正確ではないと言えるだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)