中国メディア・今日頭条は16日、日本人の平均月収を中国に当てはめるとどの程度の水準になるのかについて考察する記事を掲載した。

 記事は、日本メディアによるデータとして、大学新卒生の初任給が約22万円で、一般のサラリーマンの月収は約34万円であると紹介。そこに日本の物価を考慮した場合、どの程度の給与水準になるのかを考察している。

 まず、住まいに関する費用としては、賃貸住宅の家賃が東京では安くても8万円程度はするとした。また、食事に関してはファストフード店であれば500円程度でお腹を満たすことができると紹介し、中国人の感覚からすると食費はちょっと高いと伝えた。

 さらに、電子用品や家具などについては値段が決して安いわけではないものの、長持ちするために総じてみればリーズナブルであるとした。そのうえで「日本人の平均給与は、絶対的な金額を考えると中国の上流層に入る。ただし、中国の生活コストは日本に比べて低いため、実際のところは一概に比較することはできないのだ」とした。

 結局のところ「どちらが給与水準が高いかは一概には言えない」という見解を下した記事だが、中国のネットユーザーの見解は違うようだ。「日本では、生活費やもろもろの費用を差し引いても、残ったお金が中国の平均給与より多い」、「北京や上海じゃもはや500円出してもお腹いっぱい食べられないのに日本より給料が低い」、「日本は先進国なのだから、わが国よりはるかに強い」、「農民の貧困問題の解決は難しい」といったコメントや意見を残している。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)