10月25日から一般公開が始まった東京モーターショー2019。今回のモーターショーはこれまでとはかなり異なっているようだ。中国メディアの今日頭条は10月30日、東京モーターショー2019について紹介する記事を掲載した。今回の斬新なスタイルからいろいろと考えさせられるとしている。

 記事がまず紹介したのは「自動車を展示しない」トヨタのブースだ。モーターショーで自動車を1台も展示しないというのは、まさに今までにない新しい手法だが、代わりに展示されたのが人々に移動やサービスを提供する「モビリティー」だ。例えば、乗車した人の健康状態をチェックする機能があると記事は紹介した。車内のカメラで表情を分析し音声でのやり取りができて、行き先を病院へ変えるなどができるという。

 また、今回のモーターショーに出展した海外メーカーの数の少なさもこれまでとは異なっていると指摘。前回は9社15ブランドが出展したのに対し、今回は4社5ブランドのみだ。これは多額の費用をかけて出展してもそれに見合う効果が見られず、来場者数も減少していることが関係していると記事は分析した。

 さらに、「FUTURE EXPO」という新たなブースが今回設けられたと紹介。パナソニックの自動運転技術による「スペースL」では、窓が大型のスクリーンになっていて娯楽を楽しめるほか、レイアウトを変えて会議室としても使用できるという。A.L.Ⅰ.Technologiesのホバーバイクも展示されており、最高時速80キロで100キロの走行が可能で、来年にも販売される予定だと伝えた。

 ほかにも、高校生以下は入場無料だったり、車の整備やデザインなどの体験ができるコーナーもあったりと若者や親子連れを取り込むための取り組みもあったと紹介。最後に記事は、「今回のモーターショーは自動車業界の危機意識が反映されていた」と分析し、自動車業界にとって100年に1度の改革というのも大げさな話ではないと結んだ。

 日本では若者の自動車離れも進んでいると言われているが、これまでのモーターショーとは一線を画した斬新な展示で多くの人の関心を集めている。今回のモーターショーが成功裏に終わるのかどうか、注目したいところだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)