2019年のノーベル化学賞はリチウムイオン電池を開発した旭化成の吉野彰名誉フェローら3人に贈られることが決まった。中国メディアの今日頭条は10日、日本人がまたノーベル賞を受賞したと驚きとともに伝え、「21世紀になってから日本は19人ものノーベル賞受賞者を輩出したことになる」と報じた。

 記事は、吉野氏の功績がなければ「我々がいつも持っているスマートフォンはまるで爆弾のように容易に爆発したことであろう」と指摘し、軽くて電圧が高く、そして、安全に繰り返し充電できる電池が生まれたからこそ、我々の生活は便利になったのだと強調した。

 続けて、日本は21世紀になって以降、すでに19人ものノーベル賞受賞者を輩出しており、平均すれば「1年に1人のペース」であると紹介。日本政府が2001年に科学基本計画で「50年間にノーベル賞受賞者30人程度」を輩出すると定めてから、すでに計画の半分を達成していることは驚き以外のなにものでもないことを強調した。

 さらに記事は、反日感情が存在する中国では「日本」という言葉には常にネガティブなイメージがつきまとうとしながらも、日本の科学技術力の高さや日本企業の技術力の高さには敬服せざるを得ないのが現状だと指摘した。

 そして、日本がノーベル賞受賞者をこれだけ多く輩出でき、日本企業が世界的に見ても高い技術力を持つのは、教育を大切にし、知識を尊重する日本の国民性や、教育者や科学者、研究者が社会的な尊敬を集める環境にあるのではないかと主張。その環境は日本の「紙幣」を見れば分かると伝え、日本紙幣に描かれている人物はいずれも政治家ではなく、博士や教育家などであると紹介し、この事実が「日本は学問を修めた人物が尊敬を集める社会であることがわかる」と指摘した。

 また、日本人の「愚直に1つのことを追求する国民性」もノーベル賞受賞につながっていると伝えつつ、中国は日本の成果を羨んでばかりいるのではなく、民族の偉大な復興のために努力を続ける必要があると訴えた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)