中国メディア・東方網は8日、中国国産スマートフォン産業が半導体技術以外に抱える弱点として抵抗素子を挙げ、この分野においても日本が独占状態にあるとする記事を掲載した。

 記事は、現在ファーウェイなど国内のスマホブランドはすでに自ら使用する5G通信向け半導体の開発に成功するなど、技術面で大きな進歩を遂げている一方で「性能が安定した、端末製品向けの抵抗素子を大量生産することが依然としてできていない」と伝えた。

 そして、これらの製品は主に日本メーカーの独占状態にあると説明。日本メーカーは端末製品分野ですでに競争からほぼ離脱しているが、半導体材料や基本的な電子部品の製造においては市場の主導権を握り続けているのだとしている。

 一方で、中国のメーカーも生産自体はできるものの、技術や材料、品質管理などに問題を抱えており、質の高い合格品をコンスタントに製造することができないと指摘。1台のスマホには数百という数の抵抗素子が使われており、そのうち1つにでも問題が生じれば機器全体が正常に作動しなくなってしまうため、安定性の高い日本製品を選ばざるを得ない状況だと説明した。

 記事は、最後に「5G時代に入り、国内のスマホメーカーはさらに力をつけている。しかし、ある部品に弱点を抱えれば、業界全体の発展の足を引っ張ることになってしまう」とし、高品質な半導体や抵抗素子の国産化を実現することが重要との見方を示している。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)