中国メディア・東方網は1日、日本において実体店舗がECプラットフォームに負けない理由について紹介する記事を掲載した。

 記事は、急速にEC業態が成長したことでデパートをはじめとする実体店舗が大きな打撃を受けつつあるのとは対照的に、日本の実体店舗がECに負けない、あるいはECと共存できる理由について8つ挙げて説明している。

 最初の4つは、単なるショッピングにとどまらず様々な社会機能を融合した施設を作っていること、温かみのある細やかなサービス、値段以上に「買い物をする喜び」を与えることに重点を置いていること、品質至上主義を打ち出し、消費者が安心して買い物できることを挙げた。

 さまざまな社会機能を融合した施設については、大阪にある複合施設のグランドフロント大阪を例として紹介。ショッピングに娯楽、教育を見事に融合させ、ハイテク実験室、大学の研究所、ブランド博物館、イノベーション空間、科学技術体験スペース、展示スペース、サロンなどを備えており、より広範な消費者群を呼び込むことに成功、今や大阪の人気観光スポットの1つになっていると説明した。

 細やかなサービスについては、客が利用できるベビーカーや車いすが入口に用意されているうえ、消毒ペーパーまで備え付けられている、雨の日には雨具や体を拭くためのタオルが用意されている、といった点に見受けられるとした。

 残りの4つは、店内の設えがまるで博物館や科学技術館のように「見せる」設計になっていること、購入したものを家やホテルに発送してくれるほか、アフターサービスがしっかりしていること。多くの実体店舗がECプラットフォームを立ち上げ、同時に販売サービスを行っており、消費者がECプラットフォームで見つけた商品を実際に店舗で確認できること、そして、駅前などの繁華街で、各商店や施設が協力し合って商業圏を構成していることを挙げている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)