中国メディア・東方網は28日、日本の研究機関がファーウェイの最新スマートフォンP30を分解したところ、米国企業からの部品供給率はわずか0.9%だったことが分かったとする記事を掲載した。

 記事は、ファーウェイが27日に、P30が発売から85日目の6月20日に販売台数1000万台を突破したことを発表したと紹介。P20シリーズより62日早い達成だったと伝えた。

 そのうえで、同社史上最も人気のある機種となったP30について、日本の研究機関フォーマルハウトテクノソリューションズが興味を持ち、P30 Proを各部品ごとに分解し、製品内にどれほどの米国企業製品が使われているかを調査したと紹介している。

 その結果、同機種の部品1631個のうち米国企業が提供したものはわずか15個、全体の0.9%にとどまったとした。一方、部品コストに占める割合では16.3%を占めたと伝えている。また、部品数で最も多かったのは日本企業で869個にのぼって過半数を占め、コストは23%だったほか、中国大陸は部品が80個にとどまる一方、コストでは最も高い38%を占めたと伝えた。韓国企業は562個、台湾企業は83個それぞれ部品を提供していた。

 記事はまた、さらに細かく見ると、最もコストが高い部品は中国メーカー・京東方が提供したOLEDディスプレイで84ドル(約9100円)、次に高い部品は米マイクロンのDRAMメモリで40.96ドル(約4400円)だったと紹介。3位はキリン980チップの30ドル(約3200円)、4位はサムスンが提供するフラッシュメモリの28.16ドル(約3000円)だったとし、日本メーカーの提供部品で最もコストが高かったのはソニー製のSMOSセンサーだったと伝えている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)