日本経済は停滞して久しいと言われ、2010年には国内総生産(GDP)で中国に追い越されたが、それでもGDPで世界3位の座を保っている。なぜ日本はこれだけの経済大国になれたのだろうか。中国メディアの今日頭条は17日、その理由を分析する記事を掲載した。

 記事はまず、条件だけを見れば日本は経済大国になるうえで不利な環境にあったと指摘。中国で言われているほど国土面積が小さいわけでも人口が特に少ないわけでもないが、資源が乏しいのが大きなネックになるはずだという。「わずかな石炭と天然ガスしかないような日本」が、中国に抜かれるまで世界第2位を維持し続けたのは驚くべきことだと感心している。

 では、なぜ日本はここまで経済成長できたのだろうか。記事は、4つの理由が考えられると分析。その1つが「米国の援助」で、戦後に米国の保護下に入れたことが大きかったとした。次いで「教育に力を入れたこと」が成功したとも指摘。義務教育の無償化という思い切った政策を実施したのが功を奏したと称賛した。

 3つ目は、米国などの西洋国家から意欲的に「技術、科学技術、管理を学んだ」ことにあるとした。日本は1950年から70年代半ばまでで2万5000以上の技術を学び、さらに終身雇用制を導入して安心して働ける社会にしたと評価した。そのおかげで、日本は今ではハイエンド製品の製造業で非常に強い競争力を持っているとしている。そして最後には、「科学者の社会的地位が高い」ことを指摘。政治家やアイドルよりももてはやされるので、日本にはノーベル賞受賞者が多いのだろうと伝えた。

 結論として記事は、「結局のところ、日本の1人当たりのGDPが高いのは科学技術のおかげ」であり、「日本は教育を重視し、科学技術のレベルが高く、安い資源で高付加価値のものを生み出して稼いでいるのだ」と論じた。日本は少子高齢化で市場が縮小していくと言われるが、これからも持ち前の技術力により世界上位の経済体としての立場を保って欲しいものだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)