観光庁の訪日外国人消費動向調査によれば、2018年における中国人訪日客の日本滞在中の1人あたり旅行支出は22万4870円となり、そのうち買い物での消費額は他のどの国の訪日客よりも多い11万2104円に達した。日本を訪れる中国人旅行客がかつて見せた「爆買い」の勢いはすでに失われているが、消費そのものは今なお旺盛だと言えるだろう。

 中国メディアの今日頭条はこのほど、中国人が大挙して日本を訪れ、日本で買い物を行っていることについては「中国国内でも議論の対象となっている」と指摘する一方、それでも中国人消費者が日本で売られている商品を買い求める理由を考察する記事を掲載した。

 記事は、日本国内で販売されている商品の多くは「実際にはメードインチャイナのものが多い」と指摘し、日本では中国製でないものを探し出すのが難しいほどだと指摘。そしてこの事実は日本を訪れたことのある中国人なら走っているはずだと伝え、「わざわざ日本まで行って、大量に購入した商品の多くが中国製であったことに落胆した経験を持つ中国人は少なくない」ことを指摘した。

 一方、現在の日本では「中国製かどうかを確認して買い物をする消費者はほとんど見られない」と伝え、これは中国製品の品質が向上し、他の国で生産された商品と遜色ない品質となったため、消費者が「中国製であることを気にしなくなった」ことを意味すると主張。だが、かつての中国で「日本製品は高品質の証」であり、家庭内に日本メーカーのテレビがあることは「メンツの立つこと」だったことを例に挙げ、中国製品の品質が向上したとはいえ、「消費者が中国製を求める」までには至っていないのが現状だと強調した。

 そして、日本製品と中国製品の差は「原産国や生産国の表示を見たときに、消費者が欲しいと思えるかどうか」という点に顕在化していると強調し、世界の消費者が「中国製」の表示を見たときに「欲しい」と思うようになってこそ、中国製品は日本製品に追いついたと言えるのだと主張した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)