科学技術立国としての地位を築いた日本に対して、その力の衰えを危惧する日本人学者は少なくない。また、研究開発費が年々増加している中国が2016年に費やしたのは45兆2000億円あまりと、日本の18兆4000億円の倍以上という調査結果もあり、科学技術面で後発国だった中国にいつか科学技術強国の地位を明け渡すのではないかという見方もある。

 しかし、中国メディアの今日頭条は6日、中国はイノベーションの点で必死に日本の後を追いかけている状況であり、工作機械・半導体・光学機器・自動車・ロボットの分野で日本は中国を大きくリードしているとする記事を掲載した。

 記事は、工作機械分野について、中国は絶えず技術力を向上させているが、「基幹部品や技術」はいまだに外国企業の手中にあるとし、この点で日本企業が有する特許は非常に多いと指摘、現在の世界では様々な加工技術が採用されているが日本の工作機械ではそのすべてが可能と説明した。

 また、産業用ロボットについては、世界のトップ10に日本からは5社がランクインしており、また、日本のロボット導入率は世界平均の約10倍に達すると紹介。日本の工業分野におけるロボット化は間違いなく世界トップレベルであると説明し、中国の2018年のロボット導入率は23位に過ぎないという事実を直視すべきだと読者に提言した。

 さらに記事は、精密機器やベアリング、炭素繊維、発電用高効率ガスタービン、ゴミ焼却発電設備、海水淡水化、および、廃水利用など53の分野で日本は中国をリードしていると紹介し、中国はイノベーションの点で必死に日本の後を追いかけている状況にあることを知っておくべきだと論じた。

 近年、中国は半導体分野でも急激な成長を遂げたが、半導体の製造に欠かせない19種の材料のうち14種において日本企業が多くのシェアを獲得している。その意味ではイノベーションの分野のみならず、素材や材料の分野でも今なお日本企業は高い競争力を持っていると言えるだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)