中国メディア・澎湃新聞は24日、日本政府が日本人の英語表記における氏名の順序を入れ替えるよう求めたことについて、中国の専門家が「アジアの国としての意識の目覚めだ」と評価したことを報じた。

 記事は、近頃、河野太郎外相をはじめとする日本政府関係者が相次いで、日本人名を英語表記する際に「名・姓」とする慣例を「姓・名」に改めることを海外メディアに求める姿勢を示したことを紹介。そして、文部科学省関係者が「19年前の省の審議会ですでに提起されていた話であり、今回再び政府関係者によって希望が出された」と語ったことを伝えている。

 そのうえで、日本政府から出た氏名表記に対する意見について、中国国際問題研究基金会の研究員で、札幌、福岡、大阪で総領事を務めた経験を持つ王泰平氏が「これは、日本がアジア、東洋に回帰する意識に目覚めた表れであり、いい現象だ」と評したことを紹介した。

 そして、日本が明治維新以降に「脱亜入欧」のスローガンのもとで西洋を崇拝し、一時期は漢字の排斥、アルファベット表記の導入が叫ばれたことすらあったと説明。しかし、現代に至るまで程度こそ異なれ続いてきた日本の西洋崇拝の傾向に大きな変化が生じ始め、特にトランプ大統領就任後の日米関係に揺らぎが生まれ、中国をはじめとするアジア諸国との関係の改善、発展を積極的に打ち出すようになったとした。

 記事は、さらに「現在の国際情勢のもとで、日本はもはや西洋的な表記をされることを誉れとは考えなくなり、自らが東洋人であることを強調するようになった。なぜなら、日本はもとも東洋の国なのだから」と王氏が語ったことを伝えている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)