近ごろ、コンビニエンスストアをはじめとする多くの店舗で、2次元コードを利用した「スマホ決済」サービスが使えるようになった。「支付宝」など中国発のものだけでなく、日本の事業者による決済サービスも昨年から続々と出現しており、本格的な普及が始まったと言えそうだ。中国メディア・東方網は14日、「日本人が現金を放棄し、スマホ決済にハマりだした」とする記事を掲載した。

 記事は、数年前からスマホ決済が爆発的に普及している中国では、今や街の至るところに2次元コードが張られており、廃品回収ですらスマホアプリを用いたやり取りが行われていると紹介。支付宝や微信は、顔認証による決済も導入しており、スマホ決済はますます便利になっているとした。

 一方で、隣国の日本では非常に根深い現金至上の文化があり、多くの人が今もなお、現金、もしくは、クレジットカードで決済する習慣を持っていると説明。中国でスマホ決済が爆発的に普及し始めた当時、日本のネットユーザーからは「スマホの電池がなくなったらどうするのか」などといった懐疑的な声が出ていたと伝えている。

 そのうえで、時代は間違いなくスマホ決済の天下にあり、日本でも早晩普及することになるとしたほか、来年には東京五輪が開かれて多くの外国人観光客が日本を訪れるようになることで、スマホ決済がさらに急速に進む可能性があるとの見方を示した。すでにその兆しは見えており、昨年には多くの企業がスマホ決済業務に参入し、より多くの市場シェア獲得を目指していると紹介した。

 記事は、大手企業が決済システムを続々とリリースしたことで、日本人たちも少しずつ現金からスマホ決済にシフトしつつあり、実際に利用した日本人からは「とても便利だ」との声が聞かれるようになったと紹介。その様子を知った中国のネットユーザーからは「日本人は、スマホの電池がなくなるのが怖いのではないのか」とやや冷やかしめいた感想が出ていると伝えた。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)