中国の人口は日本の10倍以上の13億人超であり、国土の広さは日本の約26倍の960万平方キロメートルに達する。また、中国は石油や天然ガス、レアアースなどが国内で豊富に産出する天然資源が豊富な国だ。

 中国と対照的に、日本は天然資源に乏しい国であり、人口も国土の広さも中国にはとてもかなわない。だが、日本はそれでも世界3位の経済大国であり、世界有数の先進国であることは、中国人にとっては不可解であるようだ。中国メディアの今日頭条はこのほど、日本は石炭や硫黄などごく一部の天然資源しかなく、資源はほとんどを輸入に頼っている国でありながら、いかにして現在のような発展を遂げたのかと問いかける記事を掲載した。

 記事は、日本は第2次世界大戦の敗戦国であり、戦後は軍事面に様々な制限を課せられた国であると指摘し、それが国力の「経済発展への集中」を加速させたと指摘。また、米国の同盟国となったことで、米国による経済的な支援を得られるようになったと強調し、米国から先進的な技術や考え方、ノウハウを手に入れることができたと論じた。

 また、日本が戦後に法的な整備を進め、法治国家として腐敗を解消したことも発展に繋がったと指摘したほか、日本が経済的に大きな発展を遂げることができた大きな要因は何と言っても「教育」にあると主張。日本人は古くから教育を重視してきたと伝え、国は優れた人材の育成に向け、全国民に義務教育を極めて低コストで提供しており、日本の教育制度は世界的に見ても優れていると指摘した。

 さらに記事は、日本人の特性も経済成長に貢献したとし、日本人は他国に学びつつ、それを自らに同化させるのか上手な国民性だと指摘したほか、日本人は他者を欺くことを良しとしない考え方を持っており、それが日本製品の品質向上に繋がったと主張。一国が成長するのは時間がかかるものであり、その国の国民が長きにわたって努力し続ける必要があると強調、清朝末期の政治家であり、ジャーナリストでもあった梁啓超氏が「少年強則国強(子どもが優れていれば、国も優れる)」と指摘したように、日本は人材を重視しているからこそ、戦後に急激な経済成長を実現できたのだと伝えている。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)